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2017.01.13

自社内で動画を作る時におさえておきたい3つのポイント

自社内で動画を作るメリットはたくさんある

動画を作ることを仕事をしていて、あえてこんな事を書くのはデメリットもあるかもしれないですが、自社内で作るメリットはたくさんあります。
かく言う僕も前職の会社ではひたすら自社で動画を作っていました。「動画元年」と言われてからしばらく経って、YouTubeでの活用はもちろんのこと、Facebook広告やTwitter、さらにはInstagramなど多くの場所で動画の活用が普及しますます活用の頻度は高まっています。実際に映像制作の依頼を受けた会社からも動画の活用を前向きに検討している会社様もおられまして、相談に乗ることが増えてきました。

ただ、やみくもに量産すればいいかといいますとそんなこともなく、例えばInstagramでは高感度のクオリティの高いものでないとフォロワーがつかなかったりと逆効果の場合もあります。

おそらくこの記事を読んでいる方の中には、上記で挙げたような「動画ブーム」によって「社内で映像制作部門を立ち上げる!明日からよろしく」なんてことを言われてどうしようかと悩んでいる方も多いと思います。今回の記事ではそのような人に対してどのようなポイントを押さえたらいいのかということを書いていきます。

 

ポイント1:シリーズものとして定期的に作りたいコンテンツがある。

例えばすごい技術や、商品量が多い場合に非常に有効になります。これを毎回外部に発注をしていたらそれこそ年間でとてつもない予算が必要になります。もしもこのようなシリーズを作るなら毎回同じ場所で撮ったり、シナリオを統一にしたり「テンプレート化」することで制作の効率を高めることができるでしょう。

ポイント2:外向けに作ることがすべてではない

これはどういうことかといいますと、「動画」というとプロモーションの側面ばかりがピックアップされますが、「社内のノウハウ」を蓄積するということも会社の大事な資産になります。これは実際に僕がさせていただいた例なのですが、ある接客のスペシャリストの方がおられて販売成績も良かった際に、その方が「どのように話しているのか」ということをポイントを押さえながら解説した映像を作らせていただきました。意外と見落としがちなのが社員の「個人に蓄積されているノウハウ」であり、これを「映像資産」として残していくのは大いに価値があることと思います。

また人材育成のコスト面からしても一人の人が伝える時間を、一度ノウハウの動画を作成してしまえば何度も使えるメリットにつながることもあります。さらに社内向けであるならば(最低限)見ることができれば問題ないと思うので、機材や編集も凝ったものでなくても大丈夫ではないでしょうか。

ポイント3:そもそもそれは動画である必要があるのか?

これはそもそも論になってしまいますが、社内で映像を作るということでも「時間」を使うことで「人的コスト」がかかってきます。安易にブームだからといってなんでも動画にすれば良いというわけでもなく、もしかしたら労力の三分の一くらいでブログ記事を書く方が効果が上がる場合もあります。

 

まとめ

以上3つのポイントを挙げましたが、言いたいことは「動画ブーム」だからといって「動画をやれば必ず儲かる」という図式ではないということです。例えばYouTubeで効果が出ても、Instagramでは効果が出ない動画なども実際あります。それぞれのSNSに応じて作り分けたりなどの工夫が必要となってきます。

また制作の依頼でなくても、このように「自社内で映像を作りたいけどどうしたらいいか分からない」という場合などは
コンサルティングもいたしますので、気になった方は是非一度コンタクトフォームからお問い合わせいただければと思います。

 

記事を書いたひと

atsushi

松本 敦

取締役副社長 COO

企画から撮影、編集を行う動画クリエイターです。企業プロモーションだけでなくアクションカム、ドローンなども駆使したスポーツイベントなど幅広く対応させていただきます。